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キラキラネームと不動産 [街・不動産]

マンション名から、建設された時代を連想することがあります。

現在、売買市場に出ているマンションで最も古いのは、1960年代前半に建設されたものです。名まえはシンプルに「~マンション」や「~コーポラス」が多く、定冠詞(?)のように「ニュー」や「グランド」の付いたマンションも多く見られます。1964年の東京オリンピックも契機になりました。

その後のバブル期の頃に建設されたマンション名には、高級感、プレミアム感のある「パレス」「メゾン」「プラザ」「ヴィラ」等が見られます。英語だけでなく、フランス語の「メゾン」、ラテン語の「カーサ」も付けられているところにも時代の高揚感を感じます。

そして、最近はというと、「グリーン」「パーク」「ガーデン」「フォレスト」等が多く見られます。「都心のなかの自然こそ贅沢」が主流なのでしょう。高級感はどんどん進んでいるのですが、それが「自然」へも向かっているという感覚です。

キラキラネームはその時代の「願望」を表す鏡とも言われています。マンションの名まえも同じようなことが言えるように思いました。

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必要な広さ [街・不動産]

オフィスワーカー一人あたりの床面積は10㎡くらいが平均値らしいのですが、色々なデータがあります。ただ、年々減少してきているのは確実なようです。

住まいの面積に関しては、国が発表した「住生活基本計画」(2016)のなかで、指標となる数字が載っていました。それによると、最低居住面積水準は、単身で25㎡、ファミリーは10㎡×世帯人数+10㎡でした。計算すると、夫婦二人は30㎡、4人家族は50㎡、ですね。

誘導居住面積水準というのもあって、都市居住型では、単身で40㎡、ファミリーは20㎡×世帯人数+15㎡でした。計算すると、夫婦二人は55㎡、4人家族は95㎡、ですね。

キッチン、洗面、お風呂などの設備部分を除いて考えると、一人当たりに必要な広さは、最低で10㎡、望ましい広さは20㎡、ということでしょうか。設備部分を含まない個の空間は、住まいもオフィスも一人当たり10㎡(6畳くらい)が最低限必要な広さ、となりそうです。

投資対象の賃貸住宅で一般的に想定されるワンルームの平均専用面積は25~30㎡です。

自治体ではワンルームマンションの建築規制を定めているのですが、渋谷区では、条例で住戸の専用面積を「28㎡以上」と定めています。これは23区のなかで厳しいほうです。


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ハワイの不動産 [街・不動産]

「ワードビレッジ」に続いて、ハワイの不動産パンフレットからです。

ハワイ、と言っても中心はオアフ島、ホノルル地区の不動産についてになります。というのも、昨年、オアフ島の不動産に投資した国は、ダントツで日本でした。2位のカナダとは一桁異なるくらいの差でした。そして、そのほとんど(9割以上)がホノルル地区へ集中していました。ホノルル以外はハワイじゃない!くらいですね。

価格は・・と見てみると、オアフ島の住宅の価格はずっと上昇を続けていて、中間販売価格(アメリカでは「平均」ではなくて、「中間:Middle」で表されるのが一般的なようです)では、コンドミニアムが今年に入り新記録を更新、戸建住宅も上昇しています。ちなみに、新しく開発中の高級コンドミニアムがクローズアップされていますが、オアフ島では、戸建住宅の方がコンドミニアムより高額で、また、戸建住宅はアメリカのなかでもトップ3に入るほどでした。

海外の不動産を購入するのはハードルの高いことと思うのですが、オアフ島の場合、コンドミニアムや戸建住宅を「所有」する形態のほか、観光地ならではの「タイムシェア」や「ホテルレジデンス」という方法もあり、選択肢が多いです。言葉のこと、不動産業者の数も多く、維持管理のこと、使わない時をどうするか、将来の売却のこと等々に対応する実績が、他の地域よりも、やっぱり有るように思いました。

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東京防災 [街・不動産]

昨年、都民に配布された「東京防災」。読みました。

物の備蓄の考えが変わったのですが、これまでは、乾パン、とか日頃食べないものが防災用の備蓄と思っていました(家にも、数年前に買ったものがあります)。最近の備蓄は、日頃利用している食料品等をちょっと多めに購入して置き、日常の中で消費、なくなる前に買い出し、ちょっと多めにキープ、という「日常備蓄」が勧められていて、この方法、いいと思います。

室内の物を減らす、もしくは、いざという時、物を置いていない空間にパッと身を寄せられるように日頃から決めておく、なども、すぐに出来ることだな、と思いました。

熊本、大分の地震で被災された皆様へ心よりお見舞いを申し上げます。

既に一週間がたち、もし自分だったら、と思うと大変すぎる状況ですが、少しずつでも日常を取り戻すことが出来ますよう願っています。


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不動産価格指数 [街・不動産]

2016年3月より、不動産価格指数(商業用不動産)の試験運用が開始されました。不動産価格指数は、住宅の方は既に本格運用されていますが、今回は、商業についても始まりました。

早速、国土交通省の土地総合情報ライブラリーを見てみました。

対象となる用途は、商業用不動産なのですが、建物付土地総合と、土地総合の二つに大きく分類されています。建物付土地総合は、店舗・オフィス・倉庫・工場・マンションアパート(一棟)に細分類され、土地総合は、商業地と工業地に細分類されています。建物付土地総合では、土地建物一体に取引されたものの価格をベースとしています。取引価格の情報は、アンケート調査による不動産取引価格情報、及び、J-REIT開示情報、等でした。

価格指数の基準となる時点は、2010年の年間平均値を100としたものでしたが、今回公表された2015年四半期は111.1でした。

さて、住宅の方は、2012年より試験運用を開始、2015年3月に本格運用に移行しているのですが、今月の住宅のなかで、海外との比較のグラフがあり、アメリカとイギリスの上昇が大きいこと、特に、イギリスの変動が激しいことが分かりました。


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